医療費控除を誰が受けるかで、税額が大きく変わる?

医療費控除は、生活費を同じくしている家族の誰が受けてもOKです。

例えば、父親の病院代で、子供が医療費控除を受けるのもOKです。
父親、母親、祖父、祖母など、家族全員の病院代を合わせて、子供1人が医療費控除を受けるのもOK。

そうすると大事になってくるのが、「家族の誰が医療費控除を受けたら良いのか?」です。

この答えは簡単です。

◆医療費が10万円以上の場合は、家族のうち、一番年収の多い人で医療費控除を受ける
◆医療費が10万円未満の場合は、年収の低い人が医療費控除を受ける

医療費控除を受けられる条件が揃った場合、
税金の計算は、(所得-医療費控除)×税率です。
年収の高い人は、税率も高くなりますので、医療費控除の効果が増すことになります。

病院代が年間10万円未満なのに、税金が返ってくるケース

病院代が10万円以下未満だと、医療費控除は受けられないと思っているアナタ。
実は、そんなことはありません。

大阪市在住のIさんは、昨年の病院代が9万円でした。
Iさんも、「医療費控除は、病院代が10万円以上じゃない使えない」と思っていたので、諦めていました。

しかし、「病院代が年間10万円以上じゃないとダメ」というルールは、年間の給与が、310万円以上の方だけです。
(年間の給与とは、手取りではなく、天引きされる前の総額です。

つまり、年間の給与が300万円以下の方は、病院代が少なくても税金が帰ってくる可能性がある、ということです。

Iさんは年収が200万円台だったので、めでたく医療費控除を受けて税金が還付されました。

では、具体的にはどのくらいの還付があるのでしょうか?
年間の医療費が30万円ある場合、医療費控除による所得税・住民税の還付額は・・・・

    年収1000万円の人 ⇒ 12万円還付
    年収 500万円の人 ⇒  5万円還付
    年収 250万円の人 ⇒  3万円還付

となります。

かかりつけの先生に聞いてみましょう!

ふつう、「漢方薬」は医療費控除の対象外です。
しかし、「医師の処方により」漢方薬を服用する場合は、医療費控除の対象です。

温泉施設の利用料は、通常、医療費控除の対象外です。
しかし、医者の指示で、温泉療養を受けるためなら、医療費控除の対象です。
※ 医師の温泉療養証明書が必要です。

フィットネスクラブ利用料は、通常、医療費控除の対象外です。
しかし、医者の指示で、運動療法を受けるためなら、医療費控除の対象です。
※ 医師の運動療法実施証明書が必要です。

このように、通常は医療費控除が受けられないものでも、医者の指示・処方があれば控除の対象になるものがあります。
医者の処方・指示はとても有効、ということですね。

 

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